Appleがセキュリティ業界に進出？　マルウェア対策をKasperskyが批判

「Snow Leopard」のマルウェア対策機能提供により、Appleは実質的にウイルス対策ソフトメーカーとの競争に参入したとKasperskyは言う。

ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Labは8月31日のブログで、次期Mac OS X「Snow Leopard」のマルウェア対策機能は米Appleが独自に開発したもののようだと報告した。

　Snow Leopardに新しく搭載されたマルウェア対策機能については8月28日の発売前からうわさが浮上し、Safariブラウザで表示される警告画面のスクリーンショットも公開されていた。

Kasperskyによると、この機能では5本の定義ファイルを使ってMacを標的とした2種類のトロイの木馬を検出する仕組みになっている。一部では、オープンソースのウイルス対策ソフト「ClamAV」が使われているのではないかとの見方もあったが、実際にはAppleが独自に開発したものであることが分かったという。

　つまりAppleは事実上、ウイルス対策ソフトメーカーとの競争に参入したことになるとKasperskyは指摘。その場合、それなりのウイルス研究所、監視サービス、ウイルス対策の技術サポートといった態勢を完備すべきなのに、現時点でそうした動きは何もなく、AppleがMicrosoftのように、セキュリティ問題解決のために相当の時間とリソースを割く用意があるのかどうかは疑わしいとしている。

　Appleの対策ではユーザーを適切に保護することはできず、それどころかMac OS Xを狙ったマルウェアの開発を促すことにもなりかねないとKasperskyは批判している。