メールに記載されたリンクの17％は悪質サイトへ

スパムメールの81.3％にはURLが記載され、そのうち17％が悪質サイトへのリンクだった。

セキュリティ企業の米Websenseは4月のセキュリティ動向を振り返ってブログで解説し、同月は全電子メールに占めるスパムメールの割合が87％になったと報告した。

スパムメールの81.3％にはURLが記載されており、これらURLを内容別に分類すると、悪質サイトへのリンクが17％を占めていたという。

4月1日に活動を開始するのではないかと注目されたConficker（Downadup）ワーム騒ぎに始まり、マイクロブログサイトの Twitterでは「StalkDaily」ワームが増殖し、米大手SNSのFacebookでフィッシング詐欺が広がるなどWeb 2.0攻撃も拡大した。

Amazon.comやSalesforce.comなどの大手インターネット企業が分散型サービス妨害（DDoS）攻撃の影響で障害に見舞われたり、大手銀行がフィッシング詐欺に遭って情報が流出したりする事件が起きるなど、大手企業もインターネット攻撃と無縁でいられない現状が浮き彫りになっている。